本当の暴落が起きるとしたら、資本規制で起きる。

こんにちは。ダウが急落したということでニュースになりましたね。

別に企業が倒産したわけでもなく、大きな制度変更があったわけでもないため、どうせすぐに戻るのかなと思っています。

機関投資家の力はすごいですね。

さて、本当の暴落、つまりブラックマンデーのようなことっていつ起きるんでしょうか？

今回はこれについて考えました。

多くの人は株を買いたいと思っているし、お金が必要なときは株を売りたいと思っています。

そして、多くの人や企業が、資金を増やすために、株を保有しています。

過去のチャートを振り返れば、私たちに米国株投資家にとっては暴落とは、資産を大きく増やすチャンスであり、株のバーゲンセールなわけです。

だからこそ多くの人は買い待ちをしていて、機会損失をしないためにも、株価が下がったときにも株が買われるため、なかなか株価は下がらないのです。

お金持ちになりたいと思うのは資本主義社会では当たり前の発想ですし、インターネットにより、情報が拡散した現代では、株価はちょっとやそっとでは下がらないのだと思います。なぜなら株が長期では一番儲かるからです。

では、実際問題としてはどういう時に株が下がるのでしょうか？

それは、株の購入規制が入った時だと思います。

今まで通りどこかの国がデフォルトしたり、日本が金融緩和を強制的に終了したりする場合など、世界経済を混乱させるようなイベントで株価が下がることはあると思います。

しかしこれは、私たちは、そんなニュースで消費行動を大して変えないということを振り返れば、本質的に企業業績とは関係しません。

世界経済が混乱に陥っても、世のお母さんは紙おむつを買い続け、喫煙者はタバコを吸うわけです。フェイスブックの更新をやめたり、アマゾンで買うことをやめたりはしません。

しかし、株の購入規制が入ると話は変わってくると思います。制度一つで株式購入需要が激減するのです。

米中貿易戦争の続きとして、習近平が、中国国民にアメリカの株を買うなという命令をだすとかはありえそうな購入規制ではないでしょうか？

ビットコインは暴落しましたが、これは各国が規制をかけたというのは大きな理由の一つだと思います。

トルコのエルドアン大統領が、リラの価値を保つために、国民にリラを売らないようにアナウンスしたというようなニュースがあったと思います。

トルコではその命令は機能しませんでしたが、中国が海外で不動産を購入することを規制したように、アメリカ株を購入することを規制するとどうなるでしょうか？

アメリカ株を買う原資が確実に減るので、アメリカ株は暴落するのかなと思います。

でもそんなことどうせ起きないし、中国以外、アメリカと対立している巨大資本ってあまりないので、アメリカ株はこれからも安泰なのでしょう。

今回のダウの下落には目もくれずに投資を継続していきましょう。

コツコツとS&P500に投資をしつつ、一緒にお金持ちになりましょう。